導入事例
LINE販売の追加で、友だち数が1か月で1.7倍以上に。
購入導線を「ファンとつながる入口」に

RISEクリエーション株式会社
- サービス
- RISE(立ち技打撃格闘技)
- ジャンル
- 格闘技・興行
- 利用機能
- LINEチケット販売
- LINEグッズ販売
- 座席指定
- メッセージ配信
導入前の課題
- プレイガイド中心で、来場者の情報が手元に残らない
- 会場でのSNS誘導が、その場限りの登録になりやすい
- 大会後もファンとつながり続ける手段がない
導入効果
- 1.7倍以上友だち数(導入1か月)
- 来場者とLINEで直接つながる
- 次戦の告知をLINEで直接配信
プレイガイド中心だったチケット販売に、LINE販売(クラウドバスケット)を追加したRISE。チケットの受け取り・表示という来場者に必須のアクションをLINEに紐づけることで、購入導線そのものを「ファンとつながる入口」に変えました。
導入前の課題:紙チケットによる「顧客接点の断絶」
これまでRISEを含む多くの格闘技団体では、紙のチケット販売が主流でした。しかし、紙チケットにはマーケティング上、大きな弱点がありました。
- 「誰が来たか」が不明:プレイガイド等を通じて購入された際、手元にデータが残るのは「購入者数」のみで、実際に来場したファンの個人属性や、リピート率を把握することが困難でした。
- SNS誘導の難しさ:会場内にSNSのQRコードを掲示しても、その場限りの登録に留まりやすく、大会終了後に継続的なコミュニケーションを取る動線が脆弱でした。

クラウドバスケットで実現したこと
クラウドバスケットの導入は、単なるデジタル化ではなく、「LINEを基盤としたファンとの強固な結びつき」を可能にしました。
LINEオンラインチケット:座席は大会前に自動で確定
購入時は座席未確定で販売。大会日程が近づくと自動で座席が確定し、お客様のLINEの「マイチケット」に表示される運用にしています。
デジタルチケットによる顧客把握
チケットをLINE連携のデジタル化に移行(または併用)することで、来場者のLINEアカウントと観戦データを紐付けられます。「いつ、誰が、どの席で観戦したか」が可視化されます。
「推し」の可視化とパーソナライズ
ファンがどの選手を応援しているかという情報を収集できるため、特定の選手の試合が決まった際に、そのファンのLINEへピンポイントで先行予約案内を送るといった施策が可能になります。
導入効果:1か月で友だち数が1.7倍以上に
1. 「お願い」ではなく「メリット」で友だち追加へ
従来のSNS運用では、「フォローしてください」というお願いベースの発信が主でした。クラウドバスケットによるLINEチケット運用では、「チケットの受け取り・表示」という来場者に必須のアクションをLINEに紐付けました。
- 利便性の提供:紙チケットの保管や発券の手間を省き、「スマホ1つで入場できる」という実利を提供することで、抵抗感なく友だち追加を促すことに成功しました。
- 来場者=友だちの構図:興行当日、会場に足を運ぶ熱量の高いファンが確実に追加されるため、1か月という短期間で1.7倍(70%増)という大きな伸びを記録しました。
2. 「ただの登録」を「アクティブなファンデータ」へ
単に数が増えただけでなく、その中身(質)が高いのがこの施策の特徴です。
- 属性の紐付け:友だち追加と同時に「どの試合のチケットを買ったか」「誰のファンか」という属性データが蓄積されます。
- ブロックされにくい接点:チケット情報や試合当日の案内など、ファンにとって「必要な情報」がLINEで届くため、通常の広告目的の配信に比べてブロックされにくい接点が構築されました。
3. 「次戦」の集客を、自社のLINEで
友だち数が1.7倍になったことは、次回の興行における広告費の削減と成約率の向上に直結します。
- ダイレクトな再集客:増えた友だちに対し、次戦のチケット先行販売告知をLINEで直接送れるため、プレイガイドの広告に頼らず自社媒体で集客できる体制ができました。
- 「推し」に合わせたセグメント配信:前回購入した席種や応援選手に合わせてメッセージを送り分けることで、ファンの満足度を高めながら購入を促せます。
これから:「深く濃いファンの育成」へ
従来のSNS(XやInstagram)が「広く浅い情報の拡散」を得意とするのに対し、クラウドバスケットによるLINE戦略は「深く濃いファンの育成」に特化しています。
- 「買い忘れ」防止:タイムラインに流れてしまう一般のSNSとは違い、LINEのメッセージは開封率が高く、チケット発売日や対戦カード発表をダイレクトに届けられます。
- スポンサーメリットの向上:ファンの属性データが明確になることで、スポンサー企業に対しても精度の高いデータを提供でき、団体としてのビジネス価値も高まります。
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